まだ日本語版はありませんが、コンバージョンに至るまでの30日間の履歴がレポートで確認できるようです。素晴らしいですねー。

詳細な説明は英語ページですがこちらから。

これまでに国内でもアトリビューション分析ができる解析ツールはありましたが、有料である事に加えて設定がとても面倒だったために、なかなかクライアントにおすすめしてきませんでしたが、やっときた感じです。早く日本語にも対応してほしいですね。

テストを行うことは、レスポンス広告を成功させるための唯一の方法だと言っても過言ではありません。入念に考え抜かれた仮説のもとで実行された施策が大成功をおさめたとしても、それ以上の成果をもたらす施策がある可能性を否定することはできません。

何度か広告テストを繰り返し、本当に何を伝えるべきで、何を伝えるべきでないかを検証するべきです。

これまでの経験やマーケティングデータをもとにした企画が成功することは、単なる勘によるものではありません。経験あるマーケッターは新人より素早く効率的に成果にたどりつくでしょう。

しかし如何に実績を積み重ねたマーケッターであっても、テストをした結果を分析することで得られる知見を蓄積していくことで、広告をさらに効果あるものにしていくことができるのですから。

新規にビジネスを始めるときはすべての顧客が新規顧客であり、新規顧客を獲得することはマーケティングの重要課題であり続けます。しかし一度引きつけた顧客と良好な関係を維持していくことで、一人の顧客から利益を最大化していくための顧客管理に関する基本を抑えておくことは大切です。

顧客は通常、見込み客 → 一見客 → 優良客（3回以上の利用） → 超優良客（10回以上の利用）といったような段階を経て成長します。顧客をどのようにセグメントするかは業界や扱う製品によって変わりますが、いかに上位の顧客へと転換できるかの手法を意識して構築しておかなければいけません。

ただし顧客管理がすべての製品において有効なわけではなく、低額なマスプロダクトであるいわゆる「最寄品」等はメーカーの立場から顧客管理をするにはなじみません。自社の取り扱う製品が付帯サービスが占める割合が大きいものほど、顧客接点が増えるため、顧客管理が重要なポイントとなり注力が必要です。

しかし中小企業にとっての難しい問題として、自社の商品・サービスそもそものマーケットがどれくらいの規模であるのかを知るすべがありません。また資本力のとぼしい企業であれば、マーケットシェアをとりにいくための戦略をとることが難しいケースもあります。

中小企業がマーケティング戦略を考える上で、教科書的にマーケットのことを考えても仕方がないとも思われますが、限られた商圏内で１番を目指す、自信のある商品で１番を目指す戦略は目標値を明確に設定できるため「やる気」を呼びおこすためには良い方策だと思います。

国立国会図書館のサイトには、「市場規模・マーケットシェアの調べ方」というページがあり、結構詳しく調べ方が紹介されていますのでご興味ある方は参照なさってみて下さい。

新規顧客の獲得単価が既存顧客の維持より5倍必要と言われていたのは、100年も前のはなし。今や10倍以上かかるケースも少なくありません。せっかくコストを投じて、ランディングページまで集客したターゲットに、最後の一歩を踏み出してもらうためには、特典をプラスして行動を促すことです。

一度商品に興味をもってもらえたとしても、いったんその場を立ち去ってしまえば、消費者はすぐに商品のことを忘れてしまうと考えるべきです。他の商品に目移りするかも知れません。そういったことを避けるためには、ターゲットがすぐに行動に移せるための措置、迅速な行動を促してもらうための措置、行動の延期を阻止するための措置を講じるようにします。

トライアルを提供する。期日を切る。簡単であると思わせる。ターゲットにとって欲しい行動を明確に述べて、今スグ！にアクションをとってもらえるようにしておくことが大切です。

商品は「価格と価値」によって判断されます。商品によって生み出される価値が、価格を上回ればお客様は満足します。サイトで提供するコンテンツは、その商品が価値があるということをさまざまな切り口から訴求していくためにあります。

どのような想いでモノ作りをしているのか、どれほど手間ひまを掛けて商品を開発したのかといったストーリーや、商品に関する販売実績等の明確な数字、他者が伝えていないような数値、あるいはその商品を使った人の使用感等を具体的に伝えていくことで、競合商品からの優位性を理解してもらえるようにします。

価格だけで勝負して勝てるのは、その商圏内で最安値を提供できる企業だけであり、つまるところ資本力が勝敗を決めることになります。自社の強みを把握して、独自性を打ち出していくことで、自社のファンを如何に増やしていくか。資本力のない中小企業がとるべき道はここにしか無いのではないかと思います。

ターゲットの興味をつかんだ後は、その場で想定したアクションをとってもらえるよう「買わない理由を無くす」ために、様々な角度からユーザーの論理的な意思決定をサポートするためのコンテンツを提供します。ランディングページの制作時における基本的な要素としては、「実績の訴求」「信頼感の訴求」「お値打ち感の訴求」「限定感の訴求」「新奇感の訴求」「特別感の訴求」「オファーの提供」があります。

これらはそのまま使えば良いという訳ではなく、商品やサービスの特長を踏まえた上で、適切に組み合わせなければいけません。また公開後はページを訪問したユーザーの動向をアクセスログによって分析し、コンテンツがうまく機能しているかどうか検証、改善をしていくことが必要です。

人は意思決定の90%を無意識の領域で行っているといわれます。パッと見た瞬間に好き嫌いを判断するのに必要な時間はわずか0.3秒。これはデザインやレイアウトから受ける全体の印象を瞬時に感じておこなわれています。その後、好意（興味）をもってもらえれば、続くコンテンツを見てもらうことが出来ます。右脳（感覚を司る）を刺激して、左脳（論理的意思決定を司る）を納得させる。やる気があればコンテンツを無限に作成することができるWEBサイトは、左脳を納得させてアクションへつなげるための、とても優れたツールとなります。

決定要因が多ければ多いほど、選ばれる可能性も高まるため、情報量が多くて困るということはありません。ネットではやる気次第で、無限にコンテンツを増やすことが可能なので、法人をターゲットとする企業が自社サイトを活用する意義は、非常に大きいものであると言えます。

また、企業側の担当者が発注先を探す際には、検索エンジンを利用することが多いため、商品・サービスに関する「キーワード」経由で、如何にして自社サイトに誘導するかの、検索エンジン対策（SEO、リスティング広告）をしっかりと行うことが重要です。

ターゲットを一般消費者とする場合には、考慮しないといけない要素が多くなります。プロダクトライフサイクルはどこにあるのか、高額商品か低額商品か、リピート性はあるのか等々、検証しないといけない項目は多岐に渡りますが、商品のことを考え抜いて訴求方法を決定するようにします。

マスプロダクトを大量に販売したい時は、ネットだけの展開では難しくマスメディアを如何に活用するかがキモとなります。気まぐれな消費者のニーズを捉えるのは骨が折れますが、アイディアを活かしたコンテンツが上手く機能した時の喜びはひとしおです。

商品によっては検索されない類いのモノがあるため、ディスプレイネットワークやインタレストマッチを活用して、認知拡大やニーズ喚起から始めないといけない場合もあります。

住宅や自動車等のいわゆる高額商品では、「安心感」をベースに訴求していくことが基本です。その上でアクションをとってもらうために、「まずは資料請求から」や「モデルルームの訪問」あるいは「試乗会のご招待」へのように敷居を下げた提案をします。住宅や自動車販売ではこういった訴求方法が当然のようにとられますので、敷居を下げることは高額商品を販売するうえでは当たり前のように思うかもしれません。

ところが、現実には導入に100万円もするシステムを販売するのにお試し使用が出来なかったり、家族を連れ立って行く海外ウェディングを販売するのに来店促進しかされていなかったりするページを見かけることがあります。商品力が極めて高ければ問題無いかもしれませんが、そうでなければアクションを得ることは難しくなります。

対して低額商品では、「お値打ち感」をベースに訴求します。現在のようにモノあまりの時代では単に価格を安くするだけでは売れません。また単なる安売りは、自社の利益を削るだけなので積極的に採るべき戦略ではありません。自社の商品を価値付けし、お得であると思ってもらえうように演出していくことが大切です。1,000円の商品でも、3,000円の商品でもそれを価値があると納得してもらえるようイメージを植え付けるための「価値」を演出します。

これらの基本要素を踏まえた上で、自社の強みである差別化要素を加えて全体のクリエイティブ案を構成するようにしなければいけません。